イトーヨーカ堂の商品別売上高＆売上構成比の推移を見る

ＧＭＳ・イトーヨーカ堂の商品別売上高＆売上構成比の推移

①株式会社セブン＆アイホールデングスの各期『決算補足資料』をもとに作成。

この表は、イトーヨーカ堂の商品部門別売上高とその売上構成比の推移をまとめたものです。（期間は２０１２／２月期～２０１８／２月期の７年間）

これを見ると、以下のことが分かります。

（１）２０１２年２月期～２０１８年２月期、この７年間におけるイトーヨーカ堂の商品別売上高、商品合計売上高、ともに年ごとに減少、落ち込んでいる。

①２０１２年２月期・衣料売上高・約２２２１億８０００万円→２０１８年２月期・約１６２５億８９００万円、この７年間で約５９６億円の減。

②２０１２年２月期・食品売上高・約６４８５億６００万円→２０１８年２月期・約５５３６億７０００万円、この７年間で約９４８億円の減。

③この２部門の売上高の減少が続いている大きな要因の一つは、「イトーヨーカ堂の年ごとの閉店店舗数、すなわち、店舗数減→売場面積減」にあると考えられます。

③２０１２年２月期の期末自営売場面積１６６５２６８㎡→２０１８年２月期の期末自営売場面積１４９０５２２㎡、この７年間で約１７４７４６㎡（約５３０００坪）の減。単純に、「売場面積の減が、即、売上高減をひきおこす」とは言えませんが、しかし、これだけ大きな数字の売場面積減となりますと「話は違ってくる」と思います。（もちろん、消費者動向、時代の消費変化、品揃え力の劣化、等も売上減の要因にはなりますが・・・・・・）

（２）商品別売上高構成比の推移を見ると、「衣料の売上構成比が減少し、一方、食品の売上構成比は、凸みひっこみの山はあるが増加している」。

①２０１２年２月期の衣料売上構成比は約２０．９３％→２０１８年２月期には約１８．４４％。この７年間で約２．４９ポイントの減。

②一方、食品は、２０１２年２月期・食品売上構成比・約６１．０８％→２０１８年２月期・約６２．８２％、この７年間で約１．７４ポイントの増。

③この、①、②、２つの数字は、一見、小さな数字に見えますが、かつて、衣料のイトーヨーカ堂と言われたＧＭＳ・イトーヨーカ堂と言えども、「食品強化の道」に進まざるを得ない、というか、「その道しかない」のではないかと推察されます。最近のイトーヨーカ堂の売り場改装でも、食品売り場の改造・大幅な改革（売場レイアウトの大幅な手直し、陳列形態の変化、商品陳列線の高さの変化、陳列什器の変化、品揃え品目数の増等）が見られます。（例えば、千葉県我孫子市・エスパＳＣのイトーヨーカ堂・食品売り場大改装等）。

「日本では、ＧＭＳの時代は終わった」という話も聞きますが、これから先、日本の大手ＧＭＳは、どう変化していくのか」、とても興味のあるところです。その変化する姿を、継続的にウォッチしていこうと考えています。

大手ＧＭＳの商品部門別売上高＆売上構成比を見る

大手ＧＭＳの商品部門別売上高＆売上構成比等

２０１７／２期における大手ＧＭＳ７社の、①商品部門別売上高、②商品部門別売上高構成比、③商品部門別粗利益率、を見ると、以下のことが言えそうです。

（１）商品部門別売上高では圧倒的に「食品」の売上高が高く、ＧＭＳの大型食品スーパーマーケット化→スーパースーパーマーケットの構築が見られる。

渥美俊一氏著『ＳＳＭに軌道をとれ』（１４頁に記載）によれば、スーパースーパーマーケット（ＳＳＭ）における、食品売場面積は３００坪～４５０坪、非食品売売場面積２５０坪～３５０坪、合計５００坪～８００坪。スーパースーパーマーケット全体計の売場面積は６００坪～１０００坪としています。

（２）商品部門別売上高構成比でも、当然のことながら、食品の売上構成比が断然高く、低いところでも約５８．７％（イオンリテール）、高い数字では約７７．７％（平和堂）。

食品売上高構成比が７０％以上のところは、ユニー・７２．２％、フジ・７５．５％、平和堂・７７．７％の３社となっています。

上図は、各社の商品部門別売上高構成比の横棒グラフです。食品は「赤色の横棒グラフ」ですが、見ての通り、一目瞭然、圧倒的に食品の売上高構成比が高い。

各社の商品部門別粗利益率のグラフです。７社ともに衣料の粗利益率が他の部門より高く、食品が最も低いのが見て取れますが、これはどのＧＭＳも同じ。

表は、上記の（１）、（２）、そして２つのグラフの作成の元データ表です。

ファッションセンターしまむら業態（単体）の動向を見る

■ファッションセンターしまむら業態（単体）の動向

　　※しまむらグループの各期『決算概要』をもとに作成

①既存店売上高前年比の推移

●既存店売上高前年比は、その店の実力を見る重要指標の一つ。ファッションセンターしまむらの『売上速報」より作成。

会計年度　　　既存店売上高前年比（％）

２０１３／２・・・・・９９．５％

２０１４／２・・・１００．０％

２０１５／２・・・１０４．７％

２０１６／２・・・１０１．１％

２０１７／２・・・・９７．０％

注①しまむら業態の会計年度１年（２月２１日～翌年の２月２０日）

注②各期期末既存店数→（各期期末店舗数－前期出店数）

　　　２０１３／２→２０１２／２．２１～２０１３／２．２０

　　　各期既存店比率→（各期既存店数÷各期期末店舗数）

注③ファッションセンターの既存店比率は各期約８０％～８５％前後が多い。

　　　既存店数が期末店舗数に占める割合は圧倒的に多い。

②衣料品購買高に占める売上シェア

●目標は売上シェア１０％

会計年度　　　しまむら業態の売上シェア（％）

平成２６年度・・・・・６．１％

平成２７年度・・・・・５．９％

平成２８年度・・・・・６．１％

平成２９年度・・・・・６．５％

平成３０年度・・・・・６．７％

注①しまむらグループ各期『決算概要』をもとに作成　

注②ファッションセンターしまむら業態が、家計調査年報の衣料品購買高のうち、当社取扱品目を抜粋し、それら品目の合計衣料品購買高を計算し、しまむら業態の売上シェアを計算したもの。

注③売上シェアは微増ではあるがアップしている。目標は全国シェア１０％。

③坪当たり年間売上高の推移

●年間坪当たり売上高１００万円で、利益が出せる経営コスト構造が強み。

会計年度　　　売場坪当り年間売上高（万円）

平成２６年度・・・・・・９９．４万円

平成２７年度・・・・・・９９．４万円

平成２８年度・・・・・１０４．０万円

平成２９年度・・・・・１０４．９万円

平成３０年度・・・・・１００．７万円

注①しまむらグループ・各期『決算概要』をもとに作成・

注②各期『決算概要』の「県別売上高・売場面積」をもとに計算・作成。

各期年間売上高÷期末売場面積（㎡）×３．３＝売場坪当り年間売上高

■ファッションセンターしまむら業態の、①既存店売上高前年比の推移、②売場坪当たり年間売上高の推移を見ていくと、「ファッションセンターしまむら業態の成長率がやや鈍化している」ように思えます。しまむら業態の店舗数がさらに増えていけば、この傾向は続くのではないでしょうか。

）

小売業・大変動の波を読む（７）

小売業・大変動の波を読む（７）

資料－Ⅳ　ＰｗＣコンサルティング社の調査

　　「ＰｗＣ　Ｔｏｔａｌ　Ｒｅｔａｉｌ　Ｓｕｒｖｅｙ　２０１７」

「ＩＴ　ｍｅｄｉａ　ビジネス　ＯＮＬＩＮＥ」の２０１７年７月２１日号に、ＰｗＣコンサルティング社のオンライン買い物客に関する調査－「ＰｗＣ　Ｔｏｔａｌ　Ｒｅｔａｉｌ　Ｓｕｒｖｅｙ　２０１７」の記事が掲載されています。その記事からいくつかを以下に資料として抜粋させてもらいました。

■Ａｍａｚｏｌ．ｃｏｍの登場により、消費者が小売店で買物をする頻度が減少して　いる国の上位４社。

「Ａｍａｚｏｎが登場したことで小売店で買い物をする頻度が減ったと答えた人の割合」

１位・日本３９％　２位・米国３７％　３位・ブラジル３５％　　

４位・ドイツ３４％　　世界全体２８％

■「Ａｍａｚｏｎで買い物をしたことがある」と答えたオンライン購買者（オンライン

で買い物をする消費者）」は、

　世界全体では５６％、日本では９０％超。

これは前述しているＰｗＣコンサルティング社の調査データの一部ですが、これだけを見ても「Ａｍａｚｏｎが日本の小売業に及ぼす影響」はかなり大きいだろうと思われます。今後、その影響は、さらに増大することでしょう。実店舗（リアル店舗）販売を主とする日本の小売業者が、これから先、どのようなＡｍａｚｏｎ対策、対抗策をとるのかとても興味のあるところです。注意深く、継続ウォッチしていくつもりです。

小売業・大変動の波を読む（６）

小売業・大変動の波を読む（６）

資料－Ⅲ　　経済産業省、総務省のＥＣコマース各種調査を見る

■経済産業省　Ｎｅｗｓ　Ｒｅｌｅａｓ　（平成２９年４月２４日号）

「平成２８年度我が国経済社会の情報化・サービス化に関する市場調査」－調　査結果概要－（１）国内電子商取引市場規模（ＢｔｏＣ及びＢｔｏＢ）によれば、

①平成２８年の日本国内のＢｔｏＣ－ＥＣ（消費者向け電子商取引）市場規模は、１５．１兆円（前年比９．９％増）

②平成２８年の国内のＢｔｏＢ－ＥＣ（企業間電子商取引）は、狭義ＢｔｏＢ－ＥＣは２０４兆円（前年比１．２％増）、広義ＢｔｏＣ－ＥＣ２９１兆円（前年比１．３％増）

③ＥＣ化率は、ＢｔｏＣ－ＥＣで５．４３％（前年比０．６８％ポイント増）

　　狭義ＢｔｏＢ－ＥＣで１９．８％（前年比０．６ポイント増）　

　　広義ＢｔｏＢ－ＥＣで２８．３％（前年比１．０ポイント増）

　　※ＥＣ化率の推移→２０１０年・２．８４％、２０１３年・３．８５％、２０１６年・５．４３％

注①　狭義電子商取引（狭義ＥＣ）の定義→インターネット技術を用いたコンピューターネットワークシステムを介して、商取引（受発注）が行われ、かつ、その成約金額が補足されるもの

注②　ＥＣ化率とは、全ての商取引金額（商取引市場規模）に対する、電子商取引市場規模の割合

■総務省－「特集　ＩｏＴビックデータ・ＡＩ～ネットワークとデータが創造する新たな価値～」－（１）　ｅコマース市場－によれば、

①世界の商取引額は、２０１５年時点で約２２兆ドル。そのうち、ｅコマース（電子商取引）による取引額は急成長。２０１５年で約１．７兆ドル。（※商取引額全体の約７．７％）。２０１９年には約３．５兆ドルに拡大すると予想。（→ｅＭａｒｋｅｔｅｒ調査に基づく）

②全世界商取引のうちに「ｅコマースの占める割合」は２０１９年時点で１２．６％。

以上の調査結果データを見ると、ＥＣ化率が、年々、拡大成長している様が見て取れます。現状は、まだまだ、実店舗（リアル店舗）販売のほうが、Ｅコマース販売額よりはるかに多いわけですが、Ｅコマース販売額とそのシェアの成長ぶりは注視していく必要があります。実店舗販売を大いに脅かす存在であると確実に考えられるからです。

※ある経済誌では、２０２０年には国内ＥＣ市場規模は２０兆円、ＥＣ化率６～７％と予測。

小売業・大変動の波を読む（５）

小売業・大変動の波を読む（５）

■日本のＥＣ売上高ランキング・Ｔｏｐ１０（２０１６年）

業界誌「月間ネット販売」（「通信販売」の姉妹誌）の２０１７年９月２５日号・「第１７回ネット販売白書」に掲載されている「２０１６年の日本国内におけるＥＣ売上高ランキング」を見ると、上位１位～５位は以下の通り。

１位　アマゾン・ジャパン　売上高→１１７６８００（百万円）　※ＰＣ＋モバイル売上

２位　ヨドバシカメラ     　 売上高→ １０８０００（百万円）

３位　スタートトゥディ　    売上高→ ７６３９３（百万円）

４位　千趣会　　　　　　　 売上高→  ７３７８２（百万円）

５位 Ｒａｋｕｔｅｎ　Ｄｉｒｅｃｔ  売上高→推・８００００（百万円）

以下、６位・ディノス・セシール、７位・上新電機、８位・デル、９位・ジャパネットたかた、１０位・イトーヨーカ堂、となっています。

アマゾン・ジャパンの売上高が断然高く、なんと、約１兆１７６８億円。アマゾン・ジャパンは、実店舗（リアル店舗）での販売を主とするイオンリテールや、イトーヨーカ堂などＧＭＳ大手小売企業にとって恐るべき競争相手と言えるでしょう。この状況に大いに危機感を持った、ＧＭＳ大手・イオングループ、イトーヨーカ堂、そして、大手コンビニエンスストア等も、すでにＥＣネット販売に取り組んでいます。今後、彼らとアマゾン・ジャパンとの戦いがどう展開していくのか、注意深く、ウオッチしていこうと思っています。

小売業・大変動の波を読む（4)

小売業・大変動の波を読む（４）

■２０１７　Ｇｌｏｂａｌ　Ｒｅｔａｉｌｅｒｓ　Ｔｏｐ５０

先のブログで掲載した資料、「ＫＡＮＴＡＲ　ＲＥＴＡＩＬ（ｋａｎｔａｒｒｅｔａｉｌ．ｃｏｍ）」が発表の、『Ｋａｎｔａｒ　Ｒｅｔａｉｌ’ｓ　２０１７　Ｔｏｐ５０　Ｇｌｏｂａｌ　Ｒｅｔａｉｌｅｒｓ（ＵＳＤ）』によれば、Ｇｌｏｂａｌ　Ｒａｎｋ（世界の小売業ランキング）トップ５社は以下のような企業たちです。Ｔｏｐ５０社のなかに入っている日本勢も何社かあります。

１　Ｗａｌｍａｒｔ（米国）　

　　　①売上高（Ｇｌｏｂａｌ　Ｒｅｔａｉｌ　Ｓａｌｅｓ）　→＄５１１３６６（百万＄）

　　　②店舗数（Ｇｌｏｂａｌ　Ｓｔｏｒｓ）→１１９７８店

　　　③年間平均成長率予測（２０１２－１７Ｅ）→２％

　　　④年間平均成長率予測（２０１７－２２Ｅ）→３％

２　Ａｍａｚｏｎ．ｃｏｍ（米国）

　　　①売上高　→＄１３８０２０（百万＄）

　　　②店舗数→１０

　　　 ③年間平均成長率予測（２０１２－１７Ｅ）→１９％

　　　④年間平均成長率予測（　１７Ｅ－２２Ｅ）→１４％

３　Ｃｏｓｔｏｃｏ（米国）

        ①売上高→＄１２０８９２（百万＄）

　　　 ②店舗数→７４４

        ③年平均成長率予測（２０１２－１７Ｅ）→４％

　　  ④年平均成長率予測（１７Ｅ－２２Ｅ）→７％

４　Ｓｃｈｗｏｒｚ　Ｇｒｏｕｐ（独）

     ①売上高→＄１１６０２０（百万＄）

     ②店舗数→１２４１７

     ③年平均成長率予測（２０１２－１７Ｅ）→６％

     ④年平均成長率予測（１７Ｅ－２２Ｅ）  →８％

５　Ｋｒｏｇｅｒ（米国）

     ①売上高→１１５４０４（百万＄）

     ②店舗数→３８５２

     ③年平均成長率予測（２０１２－１７Ｅ）→５％

     ④年平均成長率予測（１７Ｅ－２２Ｅ）  →４％

以上が「トップ５」ですが、アマゾンの急速成長ぶりが目立ちます。

「Ｔｏｐ５０」のなかに入っている日本勢は以下の３社。

　　１１位　Ｓｅｖｅｎ＆Ｉ

　　１６位　Ａｅｏｎ

　　３２位　Ｆａｍｉｌｙｍａｒｔ　Ｕｎｙ

日本勢の、Ｓｅｖｅｎ＆Ｉ、　Ａｅｏｎ、Ｆａｍｉｌｙｍａｒｔ　Ｕｎｙ、３社もかなり頑張っています。

小売業・大変動の波を読む（３）

小売業・大変動の波を読む（３）

資料－Ⅱ　ＫＡＮＴＡＲ　ＲＥＴＡＩＬの

　■ 『Ｋａｎｔａｒ Ｒｅｔａｉｌ’ｓ  ２０１７ Ｔｏｐ５０ Ｇｌｏｂａｌ　Ｒｅｔａｉｌｅｒｓ（ＵＳＤ）』を見る

この資料は２０１７年度の「世界におけるトップ５０のリテイラー」を掲載しています。この資料データの中から、①ディスカウトンストア、②Ｅコマース（ネット通販）、この２業態における代表的な企業をピックアップし、その業績数値データを見ると次のようになっています。

　　Ｒｅｔａｉｌｅｒ　　　　　　　　　　　　２０１７　　　　　　  ２０１２－２０１７年　１７－２２年

　　企業名　　　　　　　　    Ｇｌｏｂａｌ　Ｒｅｔａｉｌ　Ｓａｉｌｓ 年平均成長率　年平均成長率

Ｗａｌｍａｒｔ （米国）　　       ＄５１１３６６（百万＄）           ２％　               ３％

Ａｍａｚｏｎ．Ｃｏｍ　（米国） ＄１３８０２０（百万＄）　    　１９％　　　　　　　１４％

Ｔａｒｇｅｔ （米国） 　　　       ＄  ７１３１０（百万＄）　         ０％　               ４％

Ａｌｄｉ（独）　　　　              ＄　９８４３３（百万＄）　　　    ５％　　　　　　　　７％　　　　　　　

ＪＤ．Ｃｏｍ （中国）　　　    ＄   ４７６２９（百万＄）　 　   ４９％　　 　　 　 ２０％

Ｄｏｌｌｏｒ　Ｇｅｎｅｒａｌ　（米国）＄   ２３６２１（百万＄）　　      ８％　              ８％

注①　Ｗａｌｍａｒｔ、Ｔａｒｇｅｔ、Ａｌｄｉ、Ｄｏｌｌｅｒ　Ｇｅｎｅｒａｌ　はディスカウントストア

注②　Ａｍａｚｏｎ、ＪＤ．Ｃｏｍ　はＥコマース（ネット販売）

この数字データを見ると、Ｅコマース企業の年平均成長率の高さが際立っているのが分かります。ディスカウントストアの年平均成長率と比べると、その何倍もの数字です。大手Ｅコマース企業が、今はもちろん、これから先も、小売業・大変動の波を起こしていくであろうことが推測されます。その波は、否応なく、小売業界に様々な大変革をもたらすものと思われます。

小売業・大変動の波を読む（２）

小売業・大変動の波を読む（２）

「小売業・大変動の波」を起こしているのは、①ディスカウントストア、②Ｅコマース（ネット通販）企業、この２者。その動向を注目すべき、米国、日本における代表的な企業は、以下にあげる企業達です。

■ディスカウントストア

　　米国　　①ウォルマート　②ターゲット　③アルディ　

                ④ダラー・ゼネラル  ⑤ダラー・ツリー　

　　日本　　①ドンキホーテ　②ミスターマックス　③神戸物産

              　④トライアルカンパニー ⑤ビックカメラ　　

                ⑥ヨドバシカメラ

■Ｅコマース（ネット通販）

　米国　  ①アマゾン　②アリババ　③ウォルマート・ストアーズ

　日本　  ①アマゾン・ジャパン　②ヨドバシカメラ　

              ③スタートトゥデイ　

以上にあげました企業達の動向、その戦略展開、事業展開をウォッチし続ける必要があります。小売業・大変動の波を起こしている立役者たちだからです。実店舗（リアル店舗）での販売を主としている小売企業たちも、ディスカウントストア、Ｅコマース企業の動向如何によって大きな影響を受けることは必至ですし、彼らにどう対処、対抗するか、その戦略、政策を真剣に考えていることでしょう。今、すでにおきている「小売業・大変動の波」、これから起きる「さらに大きな波」をどう乗り越えていくか、乗り越えられなければザ・エンドになってしまうことも分かっているから、必死の取り組みをしているものと思われます。消費首の購買行動の変化、買い物購入先の変化にも、小売業・大変動の波が押し寄せているのが見て取れます。小売業界における生存競争はますます激化、「生き残りを賭けた」厳しい戦いを余儀なくされることは間違いありません。

小売業・大変動の波を読む（１）

小売業・大変動の波を読む（１）

資料－Ⅰ　『米小売業の業種別年平均成長率予想』に見る小売業の明日

業界紙・「ＤＩＡＭＯＮＤ　Ｃｈａｉｎ　Ｓｔｏｒｅ」（２０１７／９．１号・７２頁）の「好調ＤＳ市場」に「米小売業の業種別年平均成長率予想」－（出典・カンターリテール）が掲載されていました。これを見ると、日本の小売業にも、大きな変化、大変動の波が押し寄せていること、、そして、今、実際に、それが起きているであろうと推察されます。

■　「米小売業の業種別年平均成長率予想（単位％　出典・カンターリテール）

チャネル　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０１２－１７年　　２０１７－２０２２年

アパレル　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１．９％　　　　　　　２．３％

キャッシュ＆キャリイ（会員制）　　　　　　２．６％　　　　　　　４．１％

スペシャリティストア 　　　　　　　　　　　　２．７％　　　　　　　３．０％

コンビニエンスストア　　　　　　　　　　　　４．６％　　　　　　　３．５％

百貨店　　　　　　　　　　 　　　　　　　　 ▲４．４％　　　　　 ▲３．６％

ディスカウントストア　　　　　　　　　　　　　６．０％　　　　 　　７．８％

ドラッグストア　　　　　　　　　　　　　　　　　３．７％　　　　 　　４．６％

スーパーセンター　　　　　　　　　　　　　　 ２．２％　　　　　　１．５％

総合スーパー　　　　　　　　　　　　　　　▲３．６％　　　　　　１．１％

オンライン　　　　　　　　　　　　　　　　　　１６．７％　　　　 １２．７％

スーパーマーケット　　　　　　　　　　　　　２．６％　　　　　　３．６％

平均　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３．３％　　　　　　４．３％

この、「米小売業の年間平均業種別年平均成長率予想」に出されている数字をみると、小売業・大変動の波は、①オンライン（Ｅコマース、ネット販売等）、②ディスカウントストア、この２者によってひき起こされるものと考えられます。オンライン販売大手のアマゾン、アリババ等の動向を注意深く見つめること、そのために、定期的・継続して、データ収集、調査・分析をしていく必要がありそうです。そうすることで、小売業・大変動の波の一端、そして、小売業の明日の姿が垣間見ることができるのではないかと思われます。