イトーヨーカ堂の商品別売上高&売上構成比の推移を見る

GMS・イトーヨーカ堂の商品別売上高&売上構成比の推移

①株式会社セブン&アイホールデングスの各期『決算補足資料』をもとに作成。

006この表は、イトーヨーカ堂の商品部門別売上高とその売上構成比の推移をまとめたものです。(期間は2012/2月期~2018/2月期の7年間)

これを見ると、以下のことが分かります。

(1)2012年2月期~2018年2月期、この7年間におけるイトーヨーカ堂の商品別売上高、商品合計売上高、ともに年ごとに減少、落ち込んでいる。

①2012年2月期・衣料売上高・約2221億8000万円→2018年2月期・約1625億8900万円、この7年間で約596億円の減。

②2012年2月期・食品売上高・約6485億600万円→2018年2月期・約5536億7000万円、この7年間で約948億円の減。

③この2部門の売上高の減少が続いている大きな要因の一つは、「イトーヨーカ堂の年ごとの閉店店舗数、すなわち、店舗数減→売場面積減」にあると考えられます。

③2012年2月期の期末自営売場面積1665268㎡→2018年2月期の期末自営売場面積1490522㎡、この7年間で約174746㎡(約53000坪)の減。単純に、「売場面積の減が、即、売上高減をひきおこす」とは言えませんが、しかし、これだけ大きな数字の売場面積減となりますと「話は違ってくる」と思います。(もちろん、消費者動向、時代の消費変化、品揃え力の劣化、等も売上減の要因にはなりますが・・・・・・)

(2)商品別売上高構成比の推移を見ると、「衣料の売上構成比が減少し、一方、食品の売上構成比は、凸みひっこみの山はあるが増加している」。

①2012年2月期の衣料売上構成比は約20.93%→2018年2月期には約18.44%。この7年間で約2.49ポイントの減。

②一方、食品は、2012年2月期・食品売上構成比・約61.08%→2018年2月期・約62.82%、この7年間で約1.74ポイントの増。

③この、①、②、2つの数字は、一見、小さな数字に見えますが、かつて、衣料のイトーヨーカ堂と言われたGMS・イトーヨーカ堂と言えども、「食品強化の道」に進まざるを得ない、というか、「その道しかない」のではないかと推察されます。最近のイトーヨーカ堂の売り場改装でも、食品売り場の改造・大幅な改革(売場レイアウトの大幅な手直し、陳列形態の変化、商品陳列線の高さの変化、陳列什器の変化、品揃え品目数の増等)が見られます。(例えば、千葉県我孫子市・エスパSCのイトーヨーカ堂・食品売り場大改装等)。

「日本では、GMSの時代は終わった」という話も聞きますが、これから先、日本の大手GMSは、どう変化していくのか」、とても興味のあるところです。その変化する姿を、継続的にウォッチしていこうと考えています。

|

大手GMSの商品部門別売上高&売上構成比を見る

大手GMSの商品部門別売上高&売上構成比等

2017/2期における大手GMS7社の、①商品部門別売上高、②商品部門別売上高構成比、③商品部門別粗利益率、を見ると、以下のことが言えそうです。

(1)商品部門別売上高では圧倒的に「食品」の売上高が高く、GMSの大型食品スーパーマーケット化→スーパースーパーマーケットの構築が見られる。

渥美俊一氏著『SSMに軌道をとれ』(14頁に記載)によれば、スーパースーパーマーケット(SSM)における、食品売場面積は300坪~450坪、非食品売売場面積250坪~350坪、合計500坪~800坪。スーパースーパーマーケット全体計の売場面積は600坪~1000坪としています。

(2)商品部門別売上高構成比でも、当然のことながら、食品の売上構成比が断然高く、低いところでも約58.7%(イオンリテール)、高い数字では約77.7%(平和堂)。

食品売上高構成比が70%以上のところは、ユニー・72.2%、フジ・75.5%、平和堂・77.7%の3社となっています。

Gms_006_3上図は、各社の商品部門別売上高構成比の横棒グラフです。食品は「赤色の横棒グラフ」ですが、見ての通り、一目瞭然、圧倒的に食品の売上高構成比が高い。

Gms_001
各社の商品部門別粗利益率のグラフです。7社ともに衣料の粗利益率が他の部門より高く、食品が最も低いのが見て取れますが、これはどのGMSも同じ。

Gms_010表は、上記の(1)、(2)、そして2つのグラフの作成の元データ表です。

|

ファッションセンターしまむら業態(単体)の動向を見る

■ファッションセンターしまむら業態(単体)の動向

  ※しまむらグループの各期『決算概要』をもとに作成

既存店売上高前年比の推移

既存店売上高前年比は、その店の実力を見る重要指標の一つ。ファッションセンターしまむらの『売上速報」より作成。

会計年度   既存店売上高前年比(%)

2013/2・・・・・99.5%

2014/2・・・100.0%

2015/2・・・104.7%

2016/2・・・101.1%

2017/2・・・・97.0%

注①しまむら業態の会計年度1年(2月21日~翌年の2月20日)

注②各期期末既存店数→(各期期末店舗数-前期出店数)

   2013/2→2012/2.21~2013/2.20

   各期既存店比率→(各期既存店数÷各期期末店舗数)

注③ファッションセンターの既存店比率は各期約80%~85%前後が多い。

   既存店数が期末店舗数に占める割合は圧倒的に多い。

衣料品購買高に占める売上シェア

目標は売上シェア10%

会計年度   しまむら業態の売上シェア(%)

平成26年度・・・・・6.1%

平成27年度・・・・・5.9%

平成28年度・・・・・6.1%

平成29年度・・・・・6.5%

平成30年度・・・・・6.7%

注①しまむらグループ各期『決算概要』をもとに作成 

注②ファッションセンターしまむら業態が、家計調査年報の衣料品購買高のうち、当社取扱品目を抜粋し、それら品目の合計衣料品購買高を計算し、しまむら業態の売上シェアを計算したもの。

注③売上シェアは微増ではあるがアップしている。目標は全国シェア10%。

坪当たり年間売上高の推移

年間坪当たり売上高100万円で、利益が出せる経営コスト構造が強み。

会計年度   売場坪当り年間売上高(万円)

平成26年度・・・・・・99.4万円

平成27年度・・・・・・99.4万円

平成28年度・・・・・104.0万円

平成29年度・・・・・104.9万円

平成30年度・・・・・100.7万円

注①しまむらグループ・各期『決算概要』をもとに作成・

注②各期『決算概要』の「県別売上高・売場面積」をもとに計算・作成。

各期年間売上高÷期末売場面積(㎡)×3.3=売場坪当り年間売上高

■ファッションセンターしまむら業態の、①既存店売上高前年比の推移、②売場坪当たり年間売上高の推移を見ていくと、「ファッションセンターしまむら業態の成長率がやや鈍化している」ように思えます。しまむら業態の店舗数がさらに増えていけば、この傾向は続くのではないでしょうか。

|

小売業・大変動の波を読む(7)

小売業・大変動の波を読む(7)

資料-Ⅳ PwCコンサルティング社の調査

  「PwC Total Retail Survey 2017」

「IT media ビジネス ONLINEの2017年7月21日号に、PwCコンサルティング社のオンライン買い物客に関する調査-「PwC Total Retail Survey 2017」の記事が掲載されています。その記事からいくつかを以下に資料として抜粋させてもらいました。

Amazol.comの登場により、消費者が小売店で買物をする頻度が減少して いる国の上位4社。

「Amazonが登場したことで小売店で買い物をする頻度が減ったと答えた人の割合」

1位・日本39% 2位・米国37% 3位・ブラジル35%  

4位・ドイツ34%  世界全体28%

■「Amazonで買い物をしたことがある」と答えたオンライン購買者(オンライン

で買い物をする消費者)」は、

 世界全体では56%、日本では90%超。

これは前述しているPwCコンサルティング社の調査データの一部ですが、これだけを見ても「Amazonが日本の小売業に及ぼす影響」はかなり大きいだろうと思われます。今後、その影響は、さらに増大することでしょう。実店舗(リアル店舗)販売を主とする日本の小売業者が、これから先、どのようなAmazon対策、対抗策をとるのかとても興味のあるところです。注意深く、継続ウォッチしていくつもりです。

 

|

小売業・大変動の波を読む(6)

小売業・大変動の波を読む(6)

資料-Ⅲ  経済産業省、総務省のECコマース各種調査を見る

経済産業省 News Releas (平成29年4月24日号)

「平成28年度我が国経済社会の情報化・サービス化に関する市場調査」-調 査結果概要-(1)国内電子商取引市場規模(BtoC及びBtoB)によれば、

平成28年の日本国内のBtoC-EC(消費者向け電子商取引)市場規模は、15.1兆円(前年比9.9%増)

平成28年の国内のBtoB-EC(企業間電子商取引)は、狭義BtoB-ECは204兆円(前年比1.2%増)、広義BtoC-EC291兆円(前年比1.3%増)

EC化率は、BtoC-ECで5.43%(前年比0.68%ポイント増)

  狭義BtoB-ECで19.8%(前年比0.6ポイント増) 

  広義BtoB-ECで28.3%(前年比1.0ポイント増)

  ※EC化率の推移→2010年・2.84%、2013年・3.85%、2016年・5.43%

注① 狭義電子商取引(狭義EC)の定義→インターネット技術を用いたコンピューターネットワークシステムを介して、商取引(受発注)が行われ、かつ、その成約金額が補足されるもの

注② EC化率とは、全ての商取引金額(商取引市場規模)に対する、電子商取引市場規模の割合

総務省-「特集 IoTビックデータ・AI~ネットワークとデータが創造する新たな価値~」-(1) eコマース市場-によれば、

世界の商取引額は、2015年時点で約22兆ドル。そのうち、eコマース(電子商取引)による取引額は急成長。2015年で約1.7兆ドル。(※商取引額全体の約7.7%)。2019年には約3.5兆ドルに拡大すると予想。(→eMarketer調査に基づく)

全世界商取引のうちに「eコマースの占める割合」は2019年時点で12.6%

以上の調査結果データを見ると、EC化率が、年々、拡大成長している様が見て取れます。現状は、まだまだ、実店舗(リアル店舗)販売のほうが、Eコマース販売額よりはるかに多いわけですが、Eコマース販売額とそのシェアの成長ぶりは注視していく必要があります。実店舗販売を大いに脅かす存在であると確実に考えられるからです。

※ある経済誌では、2020年には国内EC市場規模は20兆円、EC化率6~7%と予測。

|

小売業・大変動の波を読む(5)

小売業・大変動の波を読む(5)

日本のEC売上高ランキング・Top10(2016年)

業界誌「月間ネット販売」(「通信販売」の姉妹誌)の2017年9月25日号・「第17回ネット販売白書」に掲載されている「2016年の日本国内におけるEC売上高ランキング」を見ると、上位1位~5位は以下の通り。

1位 アマゾン・ジャパン 売上高→1176800(百万円) ※PC+モバイル売上

2位 ヨドバシカメラ       売上高→ 108000(百万円)

3位 スタートトゥディ     売上高→ 76393(百万円)

4位 千趣会        売上高→  73782(百万円)

5位 Rakuten Direct  売上高→推・80000(百万円)

以下、6位・ディノス・セシール、7位・上新電機、8位・デル、9位・ジャパネットたかた、10位・イトーヨーカ堂、となっています。

アマゾン・ジャパンの売上高が断然高く、なんと、約1兆1768億円。アマゾン・ジャパンは、実店舗(リアル店舗)での販売を主とするイオンリテールや、イトーヨーカ堂などGMS大手小売企業にとって恐るべき競争相手と言えるでしょう。この状況に大いに危機感を持った、GMS大手・イオングループ、イトーヨーカ堂、そして、大手コンビニエンスストア等も、すでにECネット販売に取り組んでいます。今後、彼らとアマゾン・ジャパンとの戦いがどう展開していくのか、注意深く、ウオッチしていこうと思っています。

|

小売業・大変動の波を読む(4)

小売業・大変動の波を読む(4)

2017 Global Retailers Top50

先のブログで掲載した資料、「KANTAR RETAIL(kantarretail.com)」が発表の、『Kantar Retail’s 2017 Top50 Global Retailers(USD)』によれば、Global Rank(世界の小売業ランキング)トップ5社は以下のような企業たちです。Top50社のなかに入っている日本勢も何社かあります。

1 Walmart(米国) 

   ①売上高(Global Retail Sales) →$511366(百万$

   ②店舗数(Global Stors)→11978店

   ③年間平均成長率予測(2012-17E)→2%

   ④年間平均成長率予測(2017-22E)→3%

2 Amazon.com(米国

   ①売上高 →$138020(百万$)

   ②店舗数→10

    ③年間平均成長率予測(2012-17E)→19%

   ④年間平均成長率予測( 17E-22E)→14%

3 Costoco(米国)

        ①売上高→$120892(百万$

    ②店舗数→744

        ③年平均成長率予測(2012-17E)→4%

    ④年平均成長率予測(17E-22E)→7%

4 Schworz Group(独

     ①売上高→$116020(百万$)

     ②店舗数→12417

     ③年平均成長率予測(2012-17E)→6%

     ④年平均成長率予測(17E-22E)  →8%

5 Kroger(米国)

     ①売上高→115404(百万$)

     ②店舗数→3852

     ③年平均成長率予測(2012-17E)→5%

     ④年平均成長率予測(17E-22E)  →4%

以上が「トップ5」ですが、アマゾンの急速成長ぶりが目立ちます。

「Top50」のなかに入っている日本勢は以下の3社。

  11位 Seven&I

  16位 Aeon

  32位 Familymart Uny

日本勢の、Seven&I、 Aeon、Familymart Uny、3社もかなり頑張っています。

 

 

|

小売業・大変動の波を読む(3)

小売業・大変動の波を読む(3)

資料-Ⅱ KANTAR RETAILの

  『Kantar Retail’s  2017 Top50 Global Retailers(USD)』を見る

この資料は2017年度の「世界におけるトップ50のリテイラー」を掲載しています。この資料データの中から、①ディスカウトンストア、②Eコマース(ネット通販)、この2業態における代表的な企業をピックアップし、その業績数値データを見ると次のようになっています。

  Retailer            2017        2012-2017年 17-22年

  企業名            Global Retail Sails 年平均成長率 年平均成長率

Walmart (米国)         $511366(百万$)           2%                3%

Amazon.Com (米国) $138020(百万$)      19%       14%

Target (米国)           $  71310(百万$)          0%                4%

Aldi(独)                  $ 98433(百万$)       5%        7%       

JD.Com (中国)       $   47629(百万$)      49%        20%

Dollor General (米国)$   23621(百万$)        8%               8%

注① Walmart、Target、Aldi、Doller General はディスカウントストア

注② Amazon、JD.Com はEコマース(ネット販売)

この数字データを見ると、Eコマース企業の年平均成長率の高さが際立っているのが分かります。ディスカウントストアの年平均成長率と比べると、その何倍もの数字です。大手Eコマース企業が、今はもちろん、これから先も、小売業・大変動の波を起こしていくであろうことが推測されます。その波は、否応なく、小売業界に様々な大変革をもたらすものと思われます。

 

 

|

小売業・大変動の波を読む(2)

小売業・大変動の波を読む(2)

「小売業・大変動の波」を起こしているのは、①ディスカウントストア、②Eコマース(ネット通販)企業、この2者。その動向を注目すべき、米国、日本における代表的な企業は、以下にあげる企業達です。

ディスカウントストア

  米国  ①ウォルマート ②ターゲット ③アルディ 

                ④ダラー・ゼネラル  ⑤ダラー・ツリー 

  日本  ①ドンキホーテ ②ミスターマックス ③神戸物産

               ④トライアルカンパニー ⑤ビックカメラ  

                ⑥ヨドバシカメラ

Eコマース(ネット通販)

 米国   ①アマゾン ②アリババ ③ウォルマート・ストアーズ

 日本   ①アマゾン・ジャパン ②ヨドバシカメラ 

              ③スタートトゥデイ 

以上にあげました企業達の動向、その戦略展開、事業展開をウォッチし続ける必要があります。小売業・大変動の波を起こしている立役者たちだからです。実店舗(リアル店舗)での販売を主としている小売企業たちも、ディスカウントストア、Eコマース企業の動向如何によって大きな影響を受けることは必至ですし、彼らにどう対処、対抗するか、その戦略、政策を真剣に考えていることでしょう。今、すでにおきている「小売業・大変動の波」、これから起きる「さらに大きな波」をどう乗り越えていくか、乗り越えられなければザ・エンドになってしまうことも分かっているから、必死の取り組みをしているものと思われます。消費首の購買行動の変化、買い物購入先の変化にも、小売業・大変動の波が押し寄せているのが見て取れます。小売業界における生存競争はますます激化、「生き残りを賭けた」厳しい戦いを余儀なくされることは間違いありません。

 

 

|

小売業・大変動の波を読む(1)

小売業・大変動の波を読む(1)

資料-Ⅰ 『米小売業の業種別年平均成長率予想』に見る小売業の明日

業界紙・「DIAMOND Chain Store」(2017/9.1号・72頁)の「好調DS市場」に「米小売業の業種別年平均成長率予想」-(出典・カンターリテール)が掲載されていました。これを見ると、日本の小売業にも、大きな変化、大変動の波が押し寄せていること、、そして、今、実際に、それが起きているであろうと推察されます。

 「米小売業の業種別年平均成長率予想(単位% 出典・カンターリテール)

チャネル                  2012-17年  2017-2022年

アパレル                   1.9%       2.3%

キャッシュ&キャリイ(会員制)      2.6%       4.1%

スペシャリティストア             2.7%       3.0%

コンビニエンスストア            4.6%       3.5%

百貨店                    ▲4.4%      ▲3.6%

ディスカウントストア             6.0%       7.8%

ドラッグストア                 3.7%       4.6%

スーパーセンター               2.2%      1.5%

総合スーパー               ▲3.6%      1.1%

オンライン                  16.7%     12.7%

スーパーマーケット             2.6%      3.6%

平均                      3.3%      4.3%

この、「米小売業の年間平均業種別年平均成長率予想」に出されている数字をみると、小売業・大変動の波は、①オンライン(Eコマース、ネット販売等)、②ディスカウントストア、この2者によってひき起こされるものと考えられます。オンライン販売大手のアマゾン、アリババ等の動向を注意深く見つめること、そのために、定期的・継続して、データ収集、調査・分析をしていく必要がありそうです。そうすることで、小売業・大変動の波の一端、そして、小売業の明日の姿が垣間見ることができるのではないかと思われます。

 

|

より以前の記事一覧