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イオンリテール&イトーヨーカ堂の売場効率及び人的生産性の推移を見る

イオンリテール&イトーヨーカ堂の売場効率(売場坪当り年間売上高)と人的生産性(一人当たり年間売上高)の推移

015_2(図-1)は、イオンリテールとイトーヨーカ堂の、2011年から2015年における、「一人当たり年間売上高の推移グラフ」です。(有力専門店とGMSの比較を見る意味で「国内ユニクロ」の数字も入れています)

小売業の人的生産性の一つ、「一人当たり年間売上高」は、業態・業種、店舗経営形態、経営損益収支コスト構造等によって異なるものとは思いますが、個人的見解の数字としては、「一人当たり年間売上高は3000万円~3300万円」が、一つの目安ではないかと考えています。

(図-1)で、一人当たり年間売上高が3000万円を超えているのは「国内ユニクロ」だけです。大手GMSのイオンリテールとイトーヨーカ堂の一人当たり年間売上高が3000万円以下で、なおかつ、低下傾向にあるのがとても気になります。

016(図-2)は、イオンリテール、イトーヨーカ堂、国内ユニクロ、3社の「売場坪当たり年間売上高の推移グラフ」です。

店舗の売場面積規模、業態・業種、経営損益収支コスト構造等によって異なるものと思いますが、個人的見解としては、「GMS大型店舗の損益収支を考えた場合、確保が必要な数字は、少なくとも年間坪当たり売上高250万円」と思っています。この数字、250万円を一つの目安として見ますと、イトーヨーカ堂も、イオンリテールも250万円を割っていますので、店舗経営損益収支面は「とても厳しく、苦しい。もしかしたら赤字かも・・・・・」と言えるかもしれません。

019(図-3)は、イオンリテール、イトーヨーカ堂の「売場坪当り年間粗利益高(推計値)の推移グラフ」です。

「売場坪当り年間粗利益高」は、店舗損益収支コスト構造、店舗設備投資コスト等を判断する一つの重要な数字であると思っています。これも、個人的経験則の数字ですが、「坪当たり店舗設備投資額は、投資の安全性を考えると、”確実に確保できると考えられる年間坪当たり粗利益高の1倍”、そして”最大でも1.5倍以内に抑える”のがベター」と考えています。

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(表-1)、(表-2)のデータをもとに、(図-1から図-3)を作成。

(表-1)には、イオンリテール、イトーヨーカ堂の「一人当たり年間粗利益高(推計値)」もいれてあります。確保したい「年間一人当たり粗利益高は、個人的見解の数字ですが、少なくとも年間1000万円と思っています。

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