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食品スーパー大手6社の2014年2月~3月期決算(連結)を見る

食品スーパーマーケット業界の注目動向

イオン株式会社は、2014年5月19日に「首都圏におけるスーパーマーケット連合」構想を発表、そのなかで、2015年3月までに、食品スーパーの、株式会社マルエツ、株式会社カスミ、マックスバリユー関東株式会社の3社で共同持ち株会社を設立し、2020年を目途に首都圏における売上高1兆円、1000店舗体制を構築すると述べています。

ここ数年の間でも、食品スーパーマーケット業界における再編成、整理淘汰、大型合併、大型買収等の「かなり注目すべき大きな動き」がありました。大小とりまぜていろいろありましたが、たとえば、目立つところでは、食品スーパーチェーン大手・アークス(北海道)とユニバース(青森)の合併や、また、ローソン、三越伊勢丹ホールディングス等が考えていると噂される、高級食品スーパー「成城石井」を買収計画等です。

そんなこともあって、食品スーパーマーケット業界の動向に大いに興味をひかれまして、当ブログ:「小型量販衣料品店の動向を追う」のテーマから言いますと”番外編”みたいなものになりますが、ともかく、食品スーパーチェーン大手6社の、2014年2月期、3月期の決算(連結)を見れば、なにかが分かるかもしれないと考え、ちょっと、分析を試みました。

食品スーパーマーケットチェーン大手6社の2014年2月期、3月期決算(連結)を見る

003(図-1)は、食品スーパーマーケットチェーン大手6社、ライフコーポレーション、アークス、マルエツ、ヤオコー、いなげや、カスミが発表した2014年2月期、3月期決算(連結)の数字をもとに作成した、「営業総利益率」、「売上総利益率」、「販管費率」の比較グラフです。(各社の決算短信、決算参考資料、決算説明資料、決算概況等をもとに作成)。これを見ると次のことが分かります。

①前記、大手食品スーパーマーケットチェーン(以下、食品スーパーと略)6社は、「営業総利益率>販管費率」となっている。販管費率が営業総利益率を上回っていたら経営的には大問題、危機的状況であることは言うまでもありません。

②「売上総利益率と販管費率」の比較グラフを見ると、「売上総利益率>販管費率」なのはアークス1社のみ。あとの5社は、数字の差に大小はありますが、全て、「売上総利益率<販管費率」の状況です。アークス以外の5社は、経営的に見ると、少なくとも二つの取り組みと努力、すなわち、売上総利益率を高める、販管費率を抑え込む、それら二つのことが求めらるのではないかと思われます。

006(図-2)は、前記、大手食品スーパー6社の、営業利益率、経常利益率、当期純利益率(全て売上比)の比較グラフです。これを見ると次のことが言えます。

①経常利益率が3%を超えているのは2社。最も高いのはヤオコーで4.58%。第二位が、アークスの3.23%。第三位はカスミ2.84%。

②当期純利益率では、ヤオコーが2.71%と断然高い。残りの5社の数字をは2%以下。ヤオコーの優秀さが光ります。

008(表-1)は、前述、(図-1)、(図-2)の作成に使った大手6社の決算概要・主要項目の比較表です。ここには、補足資料として、セブン&アイホールディングス・グループの食品スーパー・ヨークベニマルの、商品計荒利益率25.6%、営業利益率3.39%も載せてあります。ヨークベニマルが優秀な食品スーパーであることが分かります。

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